サナ流通は、1959年（昭和34年）の創業以来一貫して、物流の原点であります輸出梱包を中心として歩んでまいりました。
おかげさまで、創業63周年を迎えることができました。これも多くのお客様からのご愛顧ならびに、関係会社の皆様方の
ご支援があったからこそのことであり、ここにあらためて深く厚く御礼申し上げます。
丈夫で安全な包装から、簡素で安心できる包装へと、物流を取り巻く環境は大きな変化を遂げようとしています。
この相反するテーマを正面から受け止め、新たなる付加価値を創造できる物流コーディネーターへ。なにより人づくりを基本とし、
社会貢献と社業発展に「誠心誠意」力を尽くす所存です。
「あいさつとそうじ」、私たちの合い言葉です。
元気で明るい挨拶のできる人たちにより、明るくきれいな職場をつくり、「お客様に信頼され必要とされる会社」をめざします。
決して変化を恐れることなく挑戦しつづけながら次の半世紀へと歩んでまいります。
今後ともご愛顧のほど、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役社長
中村 誠
| 商号 | 株式会社サナ流通 | |
| 創業 | 1959年（昭和34年）8月 | |
| 資本金 | 23,000,000円 | |
| 従業員数 | 120名 | |
| 代表者 | 代表取締役社長：中村 誠 | |
| 本社・工場 | 〒661-0965 兵庫県尼崎市次屋3丁目19番33号 TEL ：06-6498-2321（代） FAX ：06-6498-2504 |
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| 西日本事業所 | 〒720-0066 広島県福山市三之丸町10-27 GREEN WOOD 4F TEL ：084-932-7637 FAX ：084-932-7640 |
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| 滋賀事業所 | 〒522-0300 滋賀県犬上郡多賀町敏満寺715（彦根倉庫㈱多賀物流センター内） TEL ：0749-48-7049 FAX ：0749-48-7055 |
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| 中部支社 | 〒460-0002 名古屋市中区丸の内3丁目13番1号 セプトン丸の内ビル 5Ｆ TEL ：052-963-0737（代） FAX ：052-963-0738 |
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| 稲沢事業所 | 〒492-8161 愛知県稲沢市菱町1（三菱電機㈱稲沢製作所内） TEL ：052-963-0737 FAX ：052-963-0738 |
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| 刈谷事業所 | 〒448-0803 愛知県刈谷市野田町北地蔵山1-5（ブラザー工業㈱刈谷工場内） TEL & FAX：0566-25-3772 |
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| 上海颯耐国際貿易有限公司 | 200052 上海市長寧区新華路693弄1号TEL ：＋86（21）6215-0006(代) FAX ：＋86（21）6215-0003 |
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| Sanami（THAILAND） CO.,LTD. | 162/7-9 Moo 4 Petchakasem Road, Omnoi, Krathumban, Samutsakorn 74130 THAILAND TEL ：662-810-4943-4 FAX ：662-810-4945 |
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| 1959（昭和34）年08月 | 貿易の増大にともない輸出梱包の重要性を痛感し大阪市西淀川区御幣島西１丁目に相模梱包として創業 |
| 1961（昭和36）年01月 | 輸出用重量機械の梱包並びに輸送業務を中村梱包の名称にて 大阪府門真市に創業 |
| 1985（昭和60）年08月 | 両社合併 社名を株式会社サナ流通に変更 |
| 1989（平成 元）年11月 | SANAMI（THAILAND） 設立及び合弁事業を開始 |
| 1995（平成07）年07月 | 中部営業所設立 |
| 1996（平成08）年08月 | 中部営業所を分離独立 株式会社中部サナ流通とする |
| 1997（平成09）年11月 | 岡山工場新設 |
| 2004（平成16）年02月 | 上海事務所設立 |
| 2004（平成16）年04月 | 西日本事業所設立 |
| 2004（平成16）年07月 | 本社資材加工工場新設／滋賀工場新設 |
| 2004（平成16）年10月 | 上海事務所を法人化 上海颯耐国際貿易有限公司を設立 |
| 2005（平成17）年02月 | 中部サナ流通本社事務所移転 |
| 2005（平成17）年09月 | C.Thai SANA 設立及び合弁事業を開始 |
| 2012（平成24）年04月 | 本社新社屋 竣工 |
| 2017（平成29）年04月 | 新製函工場 竣工 |
| 2019（令和 元）年08月 | 第一種貨物利用運送事業を追加 |
| 2024（令和06）年01月 | 株式会社サナ流通 株式会社中部サナ流通 両社合併 社名を「株式会社サナ流通」とする |
サナ流通では、企業としての社会的責任を果たし、社会・お客さまとともに発展していくため、各種の社会貢献活動に積極的に取り組んでいます。これらの活動を実施する際の指針となる基本方針として、「働きがいも経済成長も」「気候変動に具体的な対策を」の2項目を掲げています。
各種ミーティング、面談、人事考課制度、研修システム、産休・育休等が実施され定着している。
環境に優しい包装資材の多用や屋上緑化をはじめとした本社社屋の機能が、近隣の環境保全に役立っている。